メディアの凋落が行き過ぎた反日騒動で加速しています

最近よく講演会でこんな質問を受けます。「朝日新聞がどうして反政府姿勢が強く、在日や反日国家寄りの発言を繰り返したがるのですか?」

朝日新聞(テレ朝)にかかわらず毎日新聞(TBS)も同じですが、こうしたメディアを一昔前は左翼系メディアと呼んでいました。

実は恥ずかしい話、私もそうだと思いこんでいました。反政府的な立場を堅持しているメディアが左翼的であるという迷妄が間違いだと気づかなかったのです。

日本が唯一味わった敗戦。その混乱のどさくさにメディアに食らいついたのがお隣の半島の方々たちです。パチンコや金融・不動産、芸能界や暴力団といった特殊な領域だけでなく、メディアにも深く侵攻していたのです。

半島系のカルトと言えば創価学会がありますが、聖教新聞と言えば創価学会と誰しもが認識できます。一方朝日新聞と言えば朝鮮中国日報と認識しにくいから始末が悪いのです。日本共産党の徳田球一が終戦後府中刑務所から解放された時に出迎えた共産党員の大半が朝鮮人でした。以来日本共産党と在日朝鮮人の共同歩調が始まり、メディアになし崩し的に深く入り込むことができました。現在では、民主党がこの立場を補完しています。芸能界や暴力団程の占有率ではありませんが、民主党議員の何割かが在日帰化人です。

諸外国の左翼は意外と愛国的です。愛国主義は右翼の専売特許ではありません。日本の左翼は日の丸を嫌います。愛国心があるから思想的になれるのですが、日本の似非左翼は売国的です。理由は簡単で、背景に中国や朝鮮の代紋をしょっているからです。本当に骨のある愛国主義的な左翼は存在しません。

最近の行き過ぎた反日国家の反日キャンペーンが次第に色褪せ、化けの皮が剥がれるようになり、それに合わせるように在日メディアの凋落が著しくなって来ました。さすがに嘘も百篇の慰安婦問題捏造や南京大虐殺の捏造の繰り返しで先進国の人達を騙し続ける事が難しくなって来たからです。

経済事情や政治情勢も大きく変わって来ました。中国バブルの大崩壊のカウントダウンが始まり、中国に魂を売りかけた朴槿恵韓国の経済も深刻な状況になりつつあります。横暴な中国の南沙諸島や東シナ海侵略活動に対して米国が待ったをかける絶好のタイミングの前に日韓の歴史的合意を米国は韓国に押し付けました。

こうした状況の中で、信頼を失ってきた朝日新聞や毎日新聞が凋落の一途をたどるのは当然の成り行きです。不買運動をするまでもなく経営が行き詰るのも時間の問題だと思います。韓国経済も反日の反動がこれからずっしりと効いてくると思います。

安保法制反対の際のメディアや創価学会の対応を見ていれば一目瞭然ですが、こうした社会を裏切るような偏った報道姿勢は、ネット社会に対応できることに無理があるのです。

「SEALDs」のような似非反戦組織も在日政党やら創価学会やら半島からの仕送りで支えられたものでした。

この美しい国・和の国日本を愛せないような人間の言うことを信じてはいけません。風説を飛ばしたり人の悪口を言うような輩も同根でしょう。

偽物が多く徘徊する今、私達は強い日本を信じて姦しい外国勢力からこの国を守りましょう。


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実業家であり、哲学者であり、信念を貫く義士である早川優が 21世紀を生き抜くために『長寿革命・エネルギー革命・農業革命』を語る!

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